にしし ふぁくとりー:西村文宏 個人サイト

Presented by Nishishi via Movable Type. Last Updated: 2020/09/11. 10:58:36.

Sakura Scope (2020年09月)

ちょっと倒錯気味な、ただの日記です。(^^;)
これはやばいと思われた場合は、お早めに閲覧を中止されることをお勧め致します。

ドメイン維持費を常時10年分ほど先払いしている状態にしたい

常に10年先まで権利が維持されるように毎年払っておきたい

当サイトで使っている nishishi.com のような独自ドメインは、維持費を払い続けないと権利を維持できません。権利を失ってしまうと、そのドメインは早い者勝ちで誰でも再取得ができてしまいます。

ドメインの契約は年単位なので、毎年更新手続きをしないと失効してしまいます。とはいえ、私が契約しているドメイン維持サービスは自動更新ですから、決済さえ滞らなければ何もしなくても維持し続けられるのですが。決済方法がクレジットカードの場合は数年ごとに有効期限が更新されるので、そこが自動反映ではないなら数年に1回は決済方法を自力で書き換えないと自動更新に失敗することになりますから注意が必要です。口座振替とかだったら何も気にしなくて良いかもしれませんけども。(残高が危なくない口座なら。^^;)

独自ドメインの維持費は複数年分をまとめて支払っておく方法が用意されている場合もありますけども、たとえ10年契約にしたところで、その時点から10年後のタイミングで権利の更新に失敗したらそこで失効してしまうことに変わりはありません。
そうではなくて、「常に10年先まで権利が維持されるように毎年1年分ずつ追加で払っておく」方法があるとちょっと望ましいのですけども、そのようなサービスを用意してはくれないものでしょうかね。(^_^;)

10年分の先払いとはちょっと異なる「常時10年先までの権利を維持し続ける方法」が欲しい

例えば、以下のような支払いパターンです。

  1. 最初に向こう10年分の費用を一括で支払う。
  2. 翌年からは、追加1年分の費用を払い続ける。

このようにすると、どのタイミングで本人に何かがあって支払いが止まったとしても、その時点から向こう10年間分の費用は既に支払われているので、10年間はドメインの権利が維持されます。

※既存のサービスにある「10年先払い」契約は、上記の「1」はその通りですが、「次の支払いは10年後」になるだけなので「2」が異なります。

100年分先払いでも別に構わないのだけど(笑)

ドメイン名を「永久の権利」にできるような何らかの制度があると良いのですけどもね。
今のところ .com ドメインの複数年契約は10年が最長のようですが、最長100年とかにしてくれても良いのではないでしょうか。(^_^;)

.comの場合、だいたい年額1,200円くらいで維持できるので、100年分払っても12万円くらいですから、個人でも契約する人は結構居そうな気がします。
私も(所有しているすべてのドメインではそうはしませんが)、メインで使っている nishishi.com なら100年契約できればするかも知れません。いや、料金次第ですけどもね。(^_^;)

できればサーバの権利も長期維持したいけども

ドメインだけでなくサーバの権利もそうできたら、なお良いですけどもね。
ただ、サーバの場合は、レンタルサーバ会社がそこまで長期間存続しているかどうかが分かりませんけども。

※ドメインにも同じことが言えますが、ドメイン名の場合(特に .com のようなメジャーなgTLDの場合)は、大元を管理しているレジストリは小さな組織ではありませんし、さすがに .com や .net のようなレジストリが存続できなくなれば、ICANNが他の管理組織を割り当てるなりするでしょうから、権利が消滅するとはあまり思いにくいです。

※※ドメインを契約・維持する際には、その辺にあるドメインの登録販売会社を利用しますが、それらはあくまでも登録を代行しているに過ぎなくて、ドメイン名の権利は大元のレジストリが持つデータベースに登録されるので、販売会社が倒産したりしてもドメイン自体の権利が失われることはありません。(ただ、次の契約更新の手続きをどこでどうするのかは調べておかないと困りそうですけども。倒産した会社が他社への引き継ぎをしっかりしてくれなかった場合は、ドメインの所有権限を自力で証明する必要がありそうですから。)

ウェブサイトをそのまま維持できるのが望ましいが、せめてドメインを他人に再利用されるのは防ぎたい

ウェブサイトは、Internet Archiveみたいな保存組織が保存していますから、もし何かがあってウェブサイトが消滅したとしてもそこ経由で閲覧は継続可能です。(サイト所有者やインフラ会社の方針でアーカイブが拒否されていない限りは。)
でも、ドメインの権利は失効したら他者が取得可能ですから、全く違う別のサイトの運営に使われてしまう可能性があります。
なので、やはりドメインの権利だけは永続できるなら永続できた方が望ましいです。

そういう要望って世界中でありそうですけども。

マイナポイントを自宅PCからICOCAで申し込んでみた

政府によるポイント還元制度:マイナポイント

マイナポイント政府がマイナンバーカードを普及させる施策の1つとして「マイナポイント」という還元制度を実施しています。なんだかマイナー(Minor)ポイントみたいな名称ですけども。当初は実際に知名度は高くなさそうだったのでマイナーには違いなさそうでしたが。ここ最近は舘ひろしでCMを放送しまくって宣伝しているので、もしかしたら周知されてきたでしょうか?^^;

AEONが「WAONをマイナポイントの還元先に指定すると7,000ポイント還元」だと宣伝しているので、AEON系のスーパーに頻繁に出入りする人だと、AEON経由の宣伝の方をより目にしているかも知れません。そういう「民間企業も独力でマイナンバーカードの存在を宣伝してくれる」という効果を最初から狙っていたのだとしたら、確かに良い方法なのかも知れません。

マイナポイントの受付は7月から開始されていたのですが、実際にポイント還元の対象になる消費カウントは、9月1日からです。
私は確定申告の電子申告のためにマイナンバーカードを元々入手していましたから7月の段階でも申し込めたのですが、PCにICカードリーダを接続してマイナンバーカードを読み込ませた状態で手続きしないといけないのが若干面倒だったので、2ヶ月も余裕があると「まだいいか」と思ってしまって、結局ずるずる先延ばしにしてさっぱり手続きしようと思わないまま9月になってしまったのでした。(^_^;)

9月になってしまったことと、そろそろチャージしないと残額が足りなくなる時期でもあるので、申し込んでみました。以下はその話です。

マイナンバーカードと、マイナポイント対象のキャッシュレス決済アカウント(電子マネーカードなど)が必要

このポイント還元制度は、マイナンバーカードにポイントが貯まるわけではなく、マイナンバーカードと連携させる(紐付ける)各種電子マネー側にポイントが貯まります。なので、マイナンバーカードの他に(この還元制度に参加するキャッシュレス事業者の)ポイントカードが必要です。例えばICOCAやWAONとか。
クレジットカード会社の中にも参加している会社があるようですけども、私がメインで使っているクレジットカード会社は残念ながら参加していませんでした。
マイナポイント制度に参加しているキャッシュレス決済一覧は、公式サイト内の「対象となるサービス一覧」ページから探せます。

というわけで、このポイント還元(政府からは最大5千円)を受けるには、

  1. 自分のマイナンバーカード
  2. マイナポイント制度対象のキャッシュレス決済アカウント(電子マネーカードとか、クレジットカードとか、QRコード決済アカウントとか)

の2点を用意した上で、

  • PCを使って専用サイトから手続きをする (ICカードリーダが必要)
  • スマートフォンを使って専用モバイルアプリから手続きをする (ICカードを読み取れるスマートフォンが必要)
  • ATMとかコンビニマルチプリンタとか駅の券売機とかのリアルマシンで手続きする

のどれかの方法を使って手続きする必要があるようです。(他にもあるかも知れませんが)

▼マイナポイントと紐付ける電子マネーはICOCAに決めた

個人的には、普段の行動範囲から考えて、紐付ける電子マネーの候補はICOCAかWAONのどちらかでした。

  • ICOCAの場合は、チャージ総額が2万円に達すると、5,000円分のポイントが付与されます。
  • WAONの場合は、チャージ総額が2万円に達すると、政府からの5,000円分のポイントに加えて、2,000円分のポイントが付与されます。(計7,000円分)

WAONの方がお得ではあるのですが、ここ最近はコロナ対策で移動範囲が狭まっていてあまりAEON系スーパーに出入りしなくなったので、WAONに2万円チャージする機会が3月末までにあるかどうかは微妙な気がしました。ICOCAは日常的に交通費決済にも使っていますし、コンビニやスーパーでも使いますから、3月末までに2万円のチャージは充分できます。
というわけで、ICOCAを採用しました。

※2万円に到達しなくても、期間終了時点(3月末)でチャージしていた総額に対して25%分のポイントは還元されます。還元額を最大(5千円分)にするには、2万円分のチャージが要る、というだけです。

マイナンバーカードを読み取れるICカードリーダがあれば、自宅のWindows PCから手続きができるのだが

私はUSB接続のICカードリーダを所有しているので、PC上で手続きする方法を使いました。
普通、PC用の周辺機器であるICカードリーダなんて持っていないでしょうから、この方法を採用するのは毎年の確定申告で電子申告をしているような一部の人々だけではないかと思うのですけども。(^_^;)
ICカードリーダって、だいたい2~3千円くらいしますから、まさかこのためだけにカードリーダを調達する人は居ないでしょうし。

PC上で操作する場合、OSはWindows7~10限定で、ブラウザはIE11・Edge79~・Chrome79~のどれかが必要です。
選択肢が少なく感じるでしょうが、開始当初はブラウザがIE11限定でしたから(^_^;)、そこと比べれば多少は広がっています。
(EdgeやChromeを使う場合は、専用アドオンのインストールが必要です。)

確定申告の電子申告でもそうですけども、行政側がマイナンバーカードを利用させる方法は「IE11しかない」という状態が長く続いていましたからね……。(^_^;)
たぶん、物理的な周辺機器であるICカードリーダをブラウザ上で利用させる仕組みが用意できなかったのでしょう。

マイナポイントと電子マネーを紐付ける操作手順

マイキープラットフォームからマイナンバーカードを読み取らせる画面操作手順、というほどの手順もなく、わりと簡単です。
必要な操作は大きく分けて以下の2点。

  1. 総務省の「マイナポイント予約・申込サイト」で、マイナンバーカードを読み取らせて、『マイキーID』というIDを取得する。
  2. マイナポイントの「利用者マイページ」で、望みの電子マネー等を選択した上で、マイナンバーカードを読み取らせて紐付けする。

これだけです。

ただ、1の手順でマイナンバーカードを読み取らせるためには、「マイキーID作成・登録準備ソフト」という専用ソフト(20.7MB)を先にダウンロードしてセットアップする必要があります。(上記1のページにあるオレンジ色ボタンの直下にある文章内のテキストリンクからダウンロードできます。)

▼紐付けたい電子マネー側のマイナポイント解説ページを先に見た方が良いかもしれない

具体的な手順は、紐付ける電子マネーによって異なる可能性があるので、総務省のウェブサイトを最初に見るよりも、「紐付ける電子マネー側のマイナポイント解説ページ」を先に見た方が良いと思います。ICOCAの場合なら、JR西日本の説明ページ「ICOCAにおけるマイナポイント事業」です。

※総務省による全体的な解説とか環境別の手順とかは、マイナポイントの予約・申込方法ページにあります。

▼操作は画面に従って進むだけで完了する

「マイキーIDの発行」と言っても、ただマイナンバーカードを読み取らせるだけで発行されました。特にIDを覚えておく必要もなさそうです。
マイナンバーカードを読み取るだけでIDが発行される
そのまま「申し込みへ」ボタンを押すだけで、次の手順2(利用者マイページで電子マネーとの紐付け作業)に移動できました。

利用者マイページから電子マネー等を選択する画面 マイナポイントに紐付ける電子マネーとしてICOCAを選択
マイナポイントに利用できる電子マネー等は多数あるので、まずは検索するなりして対象を見つける必要があります。チェックボックスから絞り込んで一覧することもできるようですが、検索窓に「ICOCA」と入力して検索すれば、ICOCA1項目だけが出てきました。

ICOCA番号を自力で入力する 「決済サービスID」欄と「セキュリティコード」欄に、ICOCA番号を自力で入力する
ICOCAは、カードを一意に特定するカード番号が裏面に刻印されています。しかし、クレジットカードの裏面にあるセキュリティコードのような別番号は存在しないので、「決済サービスID」欄と「セキュリティコード」欄の両方にICOCAカード番号を入力する仕様でした。まあ、2回入力することで入力ミスを防ぐ多少の効果はあるかも知れませんが、ICOCA番号を誤解していて入力を間違っていた場合とか、どうするのでしょうかね?(どうしようもなさそうですが。) 少なくとも存在しない番号を入力した場合にはリアルタイムにチェックされて拒否されるのか、それとも間違えていたら無効になって終わりなのか……。実験してみれば分かりますが、そこまではしていません。(^_^;)

その辺が不安なら、券売機とかATMとかの物理マシンで登録する仕組みも用意されているので、そっちの方が良いかも知れません。ただ、マイナンバーカード自体も持っていかないといけないので面倒ですけども。

マイナポイントとICOCAの紐付けが完了
最後に、再度マイナンバーカードを読み取らせることで、手動入力したICOCAとの紐付けが完了しました。一度何かと紐付けると、二度と変更はできません。(^_^;)

▼メールアドレスを登録できるっぽい画面もあった

これで手続きは完了なのですが、左側のメニュー項目を見ると、まだ他にも項目があります。一応覗いてみたところ、メールアドレスを登録できるっぽい機能もありました。
「ポイントが失効する場合」とか「重要な情報が発生した場合」とかチェックできるようになっているので、そういう事象が発生したらメールで教えてくれるのかもしれません。

マイナポイントのメールサービスもあるっぽい

私は登録しませんでしたが。(^_^;)
余計な個人情報をばらまくのは避けようかなと思いまして。それほどPushで教えて欲しい情報でもありませんし。
この画面には、「利用者マイページ」にICカードリーダ+マイナンバーカードを使ってアクセスすることでいつでもログインできるようでしたし。

種類別にメール配信内容が選べるようになっているとはいえ、「重要な情報が発生した場合」と「お得な情報」が同一項目になっている点はどうかと思います。(^_^;)

紐付ける電子マネーのシリアルNo.の入力を間違えたらどうなるのだろう?

以上、マイナポイントの申し込み手続き自体は簡単だったのですけども、紐付けるICOCAの番号を自力で入力する必要があったので、その入力を間違えていたらポイントが付与されないでしょう。
1桁間違っただけでたまたま赤の他人が所有するICOCA番号になってしまう確率がどれくらいなのか知りませんけども、もし「存在しない番号」ではなく「所有者が存在する番号」だったら、ポイントはその人のものになるのでしょうかね?(^_^;;; ノーマルなICOCAなら対象のICOCAがポイントサービスに登録されている必要がありますが、Smart ICOCAなら自動登録ですから。私が所有しているのはSmart ICOCAなので、私の番号から1~2桁間違っただけなら、たぶん同じくSmart ICOCAに対して発行されている番号になるのではないかな、となんとなく思っているのですが。

とりあえず、入力番号は何度も確認したので間違いはないと思うのですけどもね。(^_^;)

2万円分チャージすると、5千円分のポイントが還元される

手続きが正しく完了していれば、来年3月までの間に2万円以上ICOCAにチャージすると(総額2万円を超えた翌月に)5,000円分のICOCAポイントが付与されるでしょう。チャージ総額が2万円に満たない場合でも期間終了(3月末)時点でチャージ総額の25%は付与されるらしいです。

ICOCAはポイントが貯まっている事実に気付きにくいのですけども、代わりにポイントに有効期限はないようなので、まあ悪くはないでしょう。

券売機でチャージするときに画面をよく見ればポイントが表示されているのだったような気がするのですが、いつも流れ作業的に操作するので(Smart ICOCAだから現金が要らないのでなおさら)あまり画面は注視していません。自動改札機の液晶画面にポイントも表示してくれたら目に付く気もするのですが。自動改札機の出口付近にある液晶画面には、チャージ残額は表示されますがポイントまでは表示されなかった気がします。自動改札を通過するときも、そこまでハッキリと表示は見ていませんから、これも正確には分からないのですが……。(笑)
「次に改札を通るときにチャージ残額を確認しよう」と思って居つつ、「ああっ、見るのを忘れてしまった!」ということは何度もあります。

5千円でマイナンバーカードを新規取得してくれる人がどれくらい居るのだろうか?

このマイナポイント制度は、マイナンバーカード普及のための施策なわけですが、このためだけにマイナンバーカードを新規取得してくれる人々はどれくらい居るのでしょうかね?

5,000円分のポイント(事業者によってはさらに付加ポイントが付くものもありますが)は、マイナンバーカードを手に入れる手間と釣り合うかどうかは微妙なところではないでしょうかね……。(^_^;)
元々電子申告などのためにマイナンバーカードを持っていた人々なら、手間は大したことがないので利用するでしょうけども。そういう人々(私も含む)は政府の今回の意図の対象ではないわけで。

マイナンバーカードに付与する実利はもっと、そういうポイント還元とかではなくて、「健康保険証の代わりに使えて、お薬手帳の機能も付加されていて、異なる調剤薬局を併用していても過去の全処方薬の履歴が読み取れて禁忌処方がないかどこでも確認できる」みたいな付加価値を提供する方向でないとダメだと思います。

というわけで、マイナポイントをICOCAで申請してみた話でした。
ICカードリーダの出番は普段は毎年1回確定申告の時期しかなかったので、今年はちょっと活躍の機会が増えました。(笑)

ウォール・ストリート・ジャーナルを約76%引きで購読すべく、デジタル毎日IDを年契約に変更した

ウォール・ストリート・ジャーナル(日本語版)を読むために月契約していたデジタル毎日を年契約に変更した

契約期間の変更手続きをしたのは4月の話なのですけども。

毎日新聞社のネットサービス「デジタル毎日」を最初に契約したのは2019年3月で、これまではずっと月単位で契約を更新してきたのですが、13回目の更新日(4月)に年契約に変更しました。
年契約の方が割安なのは最初から分かっていたのですが、そこまで継続して記事を読むかどうかが分からなかったので、最初の1年間は月契約で継続してみて、コンスタントに読むようなら年契約に変更しようと思っていたのでした。

デジタル毎日(スタンダードプラン)の購読料は、月契約だと税込1,078円なので1年間で12,936円になりますが、年契約だと税込9,240円で済みますから約28.5%引きになります。年間3,696円ほどお得な計算です。

元々ウォール・ストリート・ジャーナルを読むために契約したIDですが、毎日新聞の全記事も読めます。
今ではだいたい両方を同じくらいの頻度で読んでいる気がします。
最初はどれくらい記事を読むか分からなかったのですけども、13ヶ月間(私が契約したときは初月が無料でした)ずっとそこそこ読んできましたから、今後の契約を年単位に変更しても無駄になることはないと判断しました。(このブログ記事を書いている今は9月ですから、既に18ヶ月ほど読み続けています。)

▼月額770円でウォール・ストリート・ジャーナルと毎日新聞の全記事が読める

デジタル毎日のスタンダードプランを年契約した場合、月あたりに換算すると770円で済む計算になります。
ウォール・ストリート・ジャーナルを本家ダウジョーンズ経由で契約したら月3,188円(税込)くらいかかりますから、そこ1点だけでも激しく充分に元が取れています。75.8%引きくらいですから。

しかも、このIDで読めるのはウォール・ストリート・ジャーナルの全記事だけでなく、毎日新聞の全記事と、毎日新聞社が提供している医療・経済・政治プレミア記事も全部ですから、かなりリーズナブルです。

私は今回「年払い」に変更したわけですけども、他に半年払いと月払いがあります。

  • 月払いだと1,078円(税込)で、この時点でも本家ダウジョーンズでの購読料の3分の1くらいですが、
  • 6カ月なら4,950円で月あたり825円(税込)で23%OFF(本家購読料の約74%引き)、
  • 12カ月だと9,240円で770円(税込)で29%OFF(本家購読料の約76%引き)くらいです。

月770円だと、IT・ビジネス系識者が個人でよく提供している有料メルマガよりも安いですよね……。(^_^;;;
私が購読している、とある識者のメルマガはたしか月880円くらいでしたし。

毎日新聞社がどうしてこの購読料でウォール・ストリート・ジャーナル日本版を提供できているのかが不思議に思えてきます。(^_^;)
この購読料には、そもそも毎日新聞の全記事を読む権利も含まれているわけですし。
本家の購読料は一体何なんだ……。^^;

契約は自動更新で、更新日が近づいても毎日新聞社側からは一切連絡が来ないので、自力でちゃんと更新日を把握しておく必要はありそうです。
とりあえず、リマインダーはセットしておきました。

ウォール・ストリート・ジャーナルを本家サイトで契約すると、解約手続きが激しく困難らしい

一時期、ウォール・ストリート・ジャーナルを本家ダウジョーンズサイトで直接契約していると、解約のための手続きが凄まじく困難だという話がTwitterに流れてきていました。
日本では、最終的には電話で解約を申し出ないと解約できないのだとか。(※伝聞なので正確なところは知りません)
現住所をカリフォルニアに設定しておくと現地の法律の関係でWeb上に解約フォームが登場するという話もありましたけども。(※伝聞なの略)
最近はその手の話を聞かないので、ダウジョーンズ側の手続きが改善されたのか、それともデジタル毎日経由で契約する方が良いことが周知されたのか分かりませんが。

「ウォール・ストリート・ジャーナルは毎日新聞社のデジタル毎日ID経由でも読める上に6割引くらいで安く済みますよ」と突っ込もうかと思ったのですが、前後のTLを読むと著名人もまさにそうツイートしていました。
やはり日本国内でウォール・ストリート・ジャーナルを読む正しい選択は、デジタル毎日ID(スタンダードプラン)経由なのでしょう。

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